<年収編>電子媒体から紙媒体は巻き返せるのか!?

昨年7月、お笑いコンビ・ピースの又吉直樹が「火花」で芥川賞を受賞後、同書は260万部を超えるベストセラーとなり文芸本部門は僅かながらに売上高が微増。

マンガ部門では相変わらず「ワンピース」の作者・尾田栄一郎が先頭に立って牽引していっていおり、こちらもほぼ独走状態。
出版社でも恩恵を受けているのはキャリアのある作家や漫画家、企業の上役たちばかり。それも、極少数です。
それに対して、電子媒体は年々市場規模を拡大しつつあり認知度を深めています。

いったいなぜ消費者・消費者が挙って紙媒体から電子媒体へ移行してしまったのでしょうか。
実際に紙媒体と電子媒体を見比べていくと記載されている内容は遜色ないように思います。
紙媒体がここまで衰退してしまった原因のひとつに使い勝手の悪さというものがあります。

実際にスマートフォンやパソコン向けに編集された記事は要点だけを掻い摘んで簡素化されており雑誌よりも手軽に読むことができます。

何よりも、電子媒体は紙媒体に比べると閲覧できる場所を選ばないため、より支持を得やすい傾向にあります。
特にスマートフォンは近年、多くの人が携行しているので今となってはノート型パソコンと肩を並べるどころか破竹の勢いでその座を脅かすビジネスツールへと変質しました。

私自身、スマートフォンを手にしてからというもの紙媒体と接する機会が減ったように思います。
一方、紙媒体の強みとしてバッテリー切れという概念がないことと緊急時に強いという二点が挙げられます。
この「何かが起きた時に強い」というのが紙媒体の利点ですが、それを踏まえた上でも尚、電子媒体に付随している永遠の二番手というような不名誉なレッテルを拭いきれていないように思います。

現に週刊文春を始めとする一部の週刊誌は、今年に入ってからも「ベッキー」「清原」などの芸能ゴシップやスキャンダルなどを中心に、出処が曖昧でいて不確かな事実でさえのべつ幕なしに書き綴り、クオリティコントロールが出来なくなっているのが現状です。

こうなってくるとマスメディア全体の情報の質の低下が懸念され、ハイエナ的な業界体質すらも問われかねません。
それとは別に東洋経済などの由緒あるビジネス雑誌などは依然として現実味のある世論を展開していますが、こちらも購読者が同紙のオンライン記事に緩やかながら移行している傾向があり、こういったユーザーの推移紙媒体部門にしてみれば身につまされていることと思います。

しかし、図らずとも今再び紙媒体に汚名返上のチャンスが到来しようとしています。
その事実は紙媒体ならではの付加価値をつけようという動きが水面下で拡散していることからも伺えます。
紙媒体という形で完全に類型化され、電子媒体から切り離されつつある雑誌ですが、なんらかの形で付加価値をつけることで少しずつではありますが読み手が戻ってきているという見解もあります。

例えばファッション誌などではネームバリューのある老舗ブランドのポーチやペンケース、カトラリーケース、小銭入れなどを付録という形で同封することにより読者の減少に歯止めをかけようという戦略に打って出ています。こういった方法は救済措置という見方もありますが、同時に賢いマーケット戦略の一手法であるとも言えます。

しかし、こういった方法を採用しても肝心要の紙面の情報量が充実していない限り紙媒体は単なる悲しみの結晶でしかありません。

要諦となるのはやはり記事の内容であって付加価値と本体の存在価値が逆転するような本末転倒ぶりを発揮してしまっては、どうやったところで紙媒体は振るわない現状を巻き返せず振るわない結果に終息してしまうのです。
ならば電子媒体には瑕疵がないのかと問われれば難しいところですが、もちろん弱点はあります。電子媒体はどこまでも所有物ではなく共有物なのです。

電子媒体は閲覧している瞬間こそ有益な知識となり得ますが、どこかユーザー全体で共有しているというのが感覚としてあります。

その点においては手にしてしまえば、永続的に個人の知的財産となる紙媒体が電子媒体に勝る点とも言えるでしょう。
しかしいずれにせよ、紙媒体は遅かれ早かれ現行の付加価値ありきの戦略からは脱却を余儀なくされる日がやってきます。
そうなった時に雑誌媒体は果たして本体のみで機能するのでしょうか。

現在、日本人サラリーマンの平均年収は450万円にも満たないとされています。
紙媒体業界の雑誌部門など450万どころか400万円にも満たないでしょう。
対して電子媒体業界の会社員の年収は平均して580~650万円。

しかもその差は歴然としつつ、現在も両者の収入の差は拡がり続けています。
今や雑誌媒体の真価が問われているのと同時に業界全体が再編を余儀なくされているか否かという転換期に直面しています。

(PR)ビットコイン買うなら『coincheck』
日本で一番簡単にビットコインが買える取引所 coincheck bitcoin
(PR)ふるさと納税なら「さとふる」

SNSでもご購読できます。