結婚で保険を見直し、家族保障の充実を

Contents

1 結婚で保険を見直す必要性
2 マイホームを購入した場合
3 賃貸マンションで生活する場合
4 医療保険も家族単位に見直し
5 入っておきたい収入保障保険
6 家族単位に保険を組み替え保障の充実を

結婚で保険を見直す必要性

　結婚を機会に保険を見直す必要性はわかっていても、どこをどう見直せば良いのか、わからない方も多いのではないでしょうか。結婚はそれまでの個人から、1つの家族を作る行為であり、保険も家族単位で考える必要があるのです。
　従って、今後は家族が生活していく上で想定されるリスクを、保険でカバーするという考え方が必要になってきます。

結婚前に既に保険に入っているという方も多いと思いますが、従前の保険は基本的に個人のリスクをカバーするものであり、家族単位で保険を考えた場合は、保険を組み替える必要性が出てきます。

　今回は、家族単位で保険を考える上で必須となる、マイホーム購入の有無、家族単位での医療保険、万が一のための収入保障保険について解説していきます。

マイホームを購入した場合

　マイホームを購入した場合、ほとんどの方は住宅ローンを利用されると思います。そして住宅ローンでは、ほとんどの商品が団体信用生命保険(以下、団信)に加入することが必須となっています。

　団信とは、住宅ローンの借入者が死亡や高度障害になった時に、住宅ローンの残高を免除してくれるもので、銀行側の債権保全策であると同時に、借入者が生活を維持出来るようにするための制度です。

　ただ、この制度に加入しているということは、借入者に万が一のことがあった場合、住宅ローンの残高が免除され、自宅だけ残るという状態になります。

　今後の生活の事がありますが、自宅という資産が手に入るため、団信に加入していれば、死亡保険はそれほどかけなくても良いことがわかります。

賃貸マンションで生活する場合

　対照的なのが、賃貸マンションなどで生活する場合です。結婚当初は、この事例の方が多いかもしれません。この場合、世帯主が死亡や高度障害になっても、何の保障もありません。マイホームの事例のように、自宅が残る訳でもないので、死亡保険はしっかり掛けておく必要があります。

　最近は、死亡保険の保険料が従前より割安になる、インターネットに特化した通販型の死亡保険もあり、死亡保険に入りやすくなっています。

　夫婦共働きであっても、子育ての大変さや保育園の問題から、職場復帰を断念する事例も多いため、世帯主の死亡保険金額は一定の金額を確保するようにして下さい。

　その後、マイホームを購入された場合は、先ほどの解説のように団信に加入し、死亡保険金額を減らすなどの見直しが有効です。

医療保険も家族単位に見直し

　医療保険も、家族単位に見直す必要が出てきます。医療保険でも、死亡した場合は一定の金額が支払われます。これは葬儀費用程度の金額ですが、多額の医療費がかかっていた場合は、ありがたい給付と言えるでしょう。そして、この受取人を当然ながら、お互いの配偶者にしておく必要があります。

　最近の医療保険は、個人単位で掛け捨ての安い保険タイプが人気ですが、昔と比べて保障が充実しているので、死亡保険を見直すときに同時に見直すことをお勧めします。

　また、大企業の健康保険組合は給付が非常に手厚いので、入院日額をそれほど高く設定しなくても良いかも知れませんが、国民健康保険に入る場合は、高額療養費制度などしか使えず、入院日額は高めに設定しておいた方が良いでしょう。

入っておきたい収入保障保険

　日本の終身雇用制度が崩壊して以降、需要があるのが収入保障保険です。これは被保険者が病気などで働けなくなった時に、一定期間年金方式で保険金が受給できる保険です。最近は、住宅ローンに付加する8大疾病保障などもあり、これは基本的に住宅ローンの返済を猶予してくれるものです。(住宅ローンの8大疾病保障も付保率がふえています)

　病気というのは、本当にいつ発症するかわからず、それが世帯主だった場合、医療保険だけでは入院費用などは賄えません。そこで、収入保障保険に加入していれば、必要最低限の金額が年金形式で受け取れるため、生活費を捻出することが出来ます。病気にはならないのが１番ですが、困ったときに頼りになる収入保障保険は、検討に値する保険です。